新型コロナウイルス不況に強いビジネスは、これだ！

　この動画では、対新型コロナウイルスに対する事業の強み･弱みに着目し、事業の構造的問題を中心に解説し、各業種･事業のどの部分が対新型コロナウイルスで強いのか弱いのか、について、まず、事業の構造的問題を重視し、事業ごとに筆者独自のタイプ別の大まかな分類を行い、新型コロナウイルスに対して、どのタイプの事業が、具体的にどのような強み･弱みを持つのか、を解説します。
　事業構造が対コロナ禍で見て、弱く不利な事業は、コロナ禍が続く限り、売上･利益の大幅減という不利な事業運営がいつまでも続き易く、同じく事業構造が対コロナ禍で見て、強く有利な事業は、コロナ禍が長期化しても、事業的耐性の強さ故に、売上･利益の大幅な減少とは、あまりなりにくく、有利な事業運営がこちらも長期間続き易い、という面が有ります。
　そして、実際の企業業績がどうだったのかに関しては、米国企業のGAFA４社と、日本企業３６社のそれぞれの収益･事業構造と、業績の分析を中心に見ていく事にします。

目次
１　新型コロナウイルス世界的流行の影響
２　事業の構造的問題
３　新型コロナウイルス流行の影響と企業業績分析
３－１　米国GAFA企業群4社
FACEBOOK,INC.(メタ)　　　　　　　  Alphabet Inc.(グーグル親会社)
Apple Inc.　　　　　　　　　　　　   Amazon.com,Inc.
３－２日本企業３６社
ANAホールディングス　　　日本航空　　　　　帝国ホテル　　　　エイチ･アイ･エス　
オリエンタルランド　　　　JR東日本及びJR西日本　　　　富士急行　
すかいらーくホールディングス　　　　東映　　　　東宝　　　　トヨタ
大和ハウス　　　　積水ハウス　　　　　イオン　　　　セブン＆アイ･ホールディングス
ローソン　　　　三越伊勢丹ホールディングス　　　　J.フロントリテイリング
カワチ薬品　　　　　サンドラッグ　　　　　ビックカメラ　　　　　ヤマダホールディングス
綜合警備保障　　　　セコム　　　　　SGホールディングス　　　　　NTTドコモ
KDDI　　　　　　川本産業　　　　　任天堂　　　　　　エレコム
トレンドマイクロ　　　　ジャストシステム　　　　GMOインターネット　　　　
日本生命　　　　　　東京海上